退職を迎える世代の方は、お子さまが独立しているケースが多いと思いますので、一般的には「死亡保障」の優先順位は低くなります。

「医療保障」は、以降の病気リスクが高くなる時期に入ってきますので、死亡保障とは反対に必要性が高くなっていきます。

さらに「３大疾病」や「介護」といったことも、他人事ではない時期になってまいりますので、もしもそうなった場合どのような対策をとるか、家族で話し合っておくとよいでしょう。また「退職金」の運用方法などを検討することも大切です。

■「医療保障」

　すでに加入している保険の医療保障が何歳まで保障されているかチェックしてみましょう。６０歳や６５歳で終了してしまうケースも少なくありませんので早めに確認することをおすすめします。寿命が延びていることを考えると保障期間は終身がベターです。

また、持病などを抱えていて一般の医療保険の加入が難しい場合は、健康告知基準の緩い「引受基準緩和型」の医療保険も選択肢となります。

■「死亡保障」

　死後整理資金（葬儀代・墓石代など）、配偶者の生活費、相続対策の必要性を検討し　保障額を考えます。