■「世帯主」 の保障
お子さまが生まれると、夫婦ふたりだけの時よりかかる生活費がふえ、また
教育費が加わりますので、大黒柱である世帯主の方が亡くなった場合遺されたご家族の経済的なダメージは非常に大きくなります。これをカバーするには「死亡保険」の保障額は一般的にはある程度まとまった金額が必要となります。
なおすでに加入済の保険がある場合
・保障内容をしっかり確認・理解する
・自身の公的遺族年金（共済年金・厚生年金・国民年金）を把握する
・必要保障額と照らし合わせる
といったことが重要となります。
■「お子さま」の保障
目的を明確にし、必要性を確認しましょう
①お子さまの教育費準備（資産形成）
⇒計画的に教育資金を準備するいわゆる「学資保険」ですが、元本を割るものもありますので
【受け取るお金の総額 ÷ 払込保険料の総額 × １００％】 ＝戻り率
（祝金・満期金など） （年間保険料×払込年数）
で計算しチェック・比較してみてください 。戻り率が１００％をきっているようですと、いわゆる元本割れをしています。
②お子さまの病気・ケガの保障
⇒ 大人になっても活用できる終身医療保障を備える方法と、お子さまが社会人になるまでのつなぎと割り切って共済など割安なものをかける前者の場合、お子さまが加入後持病（ぜんそくや難病、精神疾患などをかかえている場合、一般的には新規加入が困難です）ができても、既得権として大人になってもずっと保障が確保されるというメリットががります。
③お子さまが万一なくなったときの保障
⇒精神的なダメージは当然はかり知れませんが、経済的なダメージは一般的には少ないので優先順位は低いでしょう 。
